30代でマイホームを持つ人はどんな人？特徴やメリット、デメリットを解説 | 福岡のハウスメーカー

30代は、仕事や家庭などさまざまな面において、大きくライフステージの変化を迎える時期です。大きなライフステージの変化の1つに、マイホームの購入という観点もあるでしょう。 しかし、「マイホームを持つかどうか？」については悩んでいる30代の方も多いのではないでしょうか。 今回は、30代でマイホームを持つ人の特徴や購入するメリット、注意点などを考えていきます。

30代でマイホームを持つのはどのような人か？

30代で持ち家を持つ決断をする人もいれば、賃貸暮らしのまま生きていく決断をする人もいます。価値観は人それぞれですので、どちらの判断も間違いではありません。それでは、30代でマイホームを持つ人にはどのような特徴があるのでしょうか。

ここでは、30代でマイホームを持つ人の主な特徴を3点紹介します。

賃貸の住まいでは手狭に感じている人

30代は結婚や出産などの人生における大きなライフステージを迎え、家族構成やライフスタイルが概ね固まっていきます。子どもが1人、2人と生まれ育っていくなかで、これまでの賃貸住まいでは部屋が狭いと感じる方も少なくないでしょう。

今後の子どもの成長も考えて、より広い住居に移るためにマイホームを持つ決断をするというのが大きな特徴の1つです。

賃貸の家賃を支払うのがもったいないと考える人

賃貸暮らしの場合は毎月家賃を支払います。持ち家で住宅ローンを組む場合は、毎月住宅ローンを返済します。つまり、賃貸・持ち家どちらの場合でも、毎月住居に対する出費は固定費として発生するのです。

ただし、両者の違いとして「住宅が自分の資産になっているかどうか？」という点があります。持ち家の場合は自分の資産に対して毎月出費しているのに対し、賃貸の場合は他人が所有する物件に対して毎月出費することになります。

したがって、賃貸の家賃を支払うのがもったいない感じる方は持ち家に切り替えることになるでしょう。

住宅ローンを組みやすい人

マイホームを持つ場合、多くの場合住宅ローンを組むことになります。住宅ローンを組む場合、申請者の職業や給料、ローン履歴など、これまでの信用情報を基に審査を受けます。持ち家が欲しいと思っていても、住宅ローンが組めなければ持ち家の取得は難しいでしょう。

そのため、信用情報に目立ったマイナス点がなく、住宅ローンを組みやすい人がマイホームを持つ傾向があります。

30代でマイホームを持つメリット3選

それでは、30代でマイホームを持つのはどのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、主なメリットを3つ解説していきます。

1. 家族構成が大体決まっているので、住宅の設計がしやすい

30代になれば、多くの人が結婚や出産のライフステージを迎えます。子どもの人数も大体決まり、家族構成が見えてくるため、どの程度広さのある住宅にするべきか判断しやすい点がメリットとして挙げられます。

また、職場の勤務地がある程度固まってくる場合も多いため、立地の面でもマイホームの検討がしやすいでしょう。

2. 定年退職までに住宅ローンの完済が可能

30代であれば、定年退職までに住宅ローンを完済することも可能です。たとえば32歳で住宅を購入する場合、定年退職となる60歳までには28年間あります。ボーナスなどを活用して多少の繰り上げ返済をすれば、定年退職までに完済することも難しくないでしょう。

定年退職時点で住宅ローンが完済できていれば、余裕を持って老後のセカンドライフに突入できます。

3.家族とともにマイホームでの思い出を楽しめる

30代で家族をお持ちの方の場合、子どもがまだ幼稚園や小学校に通っている幼い年齢であることが多いでしょう。30代はこれから多くの時間をかけて、子どもとの思い出を作っていくことができる年代です。

そのような思い出作りの本拠地として、マイホームがあることは大きな魅力といえるでしょう。子どもにとっても、大人になった後に帰省する場所が長い間育ってきた場所だと安心するはずです。

30代でマイホームを持つデメリット2選

さまざまなメリットのある30代でのマイホーム購入ですが、反対にデメリットはあるのでしょうか。以下では、30代でマイホームを持つデメリットを2つ説明します。

1. 住宅ローンに加え、将来的に子どもの教育費が負担になる

30代の場合、まだ子どもが幼稚園児や小学生であることが多いため、教育費はそこまで多くかかりません。しかし、40～50代になる頃には子どもが高校生や大学生となるため、将来的に教育費が大きな負担になります。

30代でマイホームを購入して住宅ローンを組む場合、将来的に住宅ローンと教育費が両方のしかかってくることになる点がデメリットとなるでしょう。40～50代で収入が大きく上昇すれば安心ですが、現代では多くの昇給を期待することは現実的ではありません。

したがって、現実的な収入シミュレーションを立て、教育費も考慮した無理のない返済計画を立てることが大切です。

2. 小さい子どもがいる場合、マイホームが汚れやすい

マイホームで子どもと一緒に思い出を刻めることは魅力的ですが、一方で小さい子どもがいる場合はマイホームが汚れやすい点がデメリットとして挙げられます。壁や床など、内装の状態にこだわる方にとっては懸念材料となるでしょう。

ただ、有形資産である以上ある程度の汚れや劣化は致し方ない部分もあるため、あらかじめ理解しておきたい点ともいえます。

30代で住宅ローン審査を受ける際に注意すべきこと

多くの場合、30代で住宅を購入する際は、住宅ローンを組むことになります。マイホーム取得にあたっては、住宅ローン審査は重要なステップです。ここでは、30代で受託ローン審査を受ける際の注意点を解説します。

同じ30代でも前半か後半かで住宅ローン返済の目安は異なる

同じ30代でも30代前半か後半かで住宅ローンの返済計画は異なります。たとえば30歳の場合、65歳までの雇用延長制度も駆使することで、35年ローンを組んだとしても在職期間中に完済する計画が立てられます。

一方、39歳の場合は65歳まで雇用延長をしても在職期間は26年となるため、住宅ローンの返済はスピードを上げて行う必要が出てくるでしょう。その分、頭金を多めに用意しておくなどの対策が欠かせません。

転職して間もない場合、住宅ローンの審査が厳しくなる可能性がある

就職後3年以内に3人に1人が転職すると言われるように、いまや社会人の途中で転職することはめずらしいことではありません。キャリアが深まりできることも増えてきた30代では、さらなる挑戦として転職する方も少なくないでしょう。

ただし、住宅ローンの審査という観点では注意すべきことがあります。転職して1年未満など間もない場合は、住宅ローンの審査が不利になる可能性があるのです。したがって、転職時期と住宅ローンの審査時期はなるべく重複しないように計画するとよいでしょう。

住宅ローンの他に未返済のローンがある場合は先に完済する

住宅ローンの審査では、たとえば車のローンなど、他のローンの状況も確認されます。また、クレジットカードの支払いに延滞がなかったかなどの信用情報も確認される項目です。

住宅ローン以外に毎月支払っているローンがある場合や延滞履歴がある場合は、信用情報がネガティブに捉えられ、住宅ローンの審査が通らない可能性があります。よって、過去のローンはなるべく完済し、クレジットカードの延滞があった場合はある程度の期間を空けてから住宅ローンに申し込むとよいでしょう。

30代が定年退職する前に住宅ローンを完済するために大切なこと

できれば定年退職までに住宅ローンを完済したいのは誰しもが思うことです。ここでは、30代が定年退職の前に住宅ローンを完済するために大切なポイントを解説します。

頭金として購入金額の2割程度を準備しておく

住宅ローンの返済の負担を減らすためには、なるべく多くの頭金を準備しておくことが重要です。目安としては、購入金額の2割程度を用意しておくとよいでしょう。30代後半の方は、定年退職までの期間が短くなる分、できれば購入金額の3割～4割程度を準備できるとより安心です。

親族からの支援を受けられる場合は活用する

両親などの親族からもし支援を受けられる場合は、積極的にサポートをお願いすることも有効です。

国税庁によると、父母や祖父母などから住宅取得用に受ける資金の贈与は、省エネ等住宅の場合で1,000万円まで、それ以外で500万円までが非課税となります。

住宅ローンを組む場合よりも有利に資金調達ができるため、可能な場合は検討してみましょう。

参考：国税庁「No.4508 直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税」

できるだけ住宅ローン繰り上げ返済期間の短縮を目指す

住宅取得後は、なるべく住宅ローンを早期に返済し終えることを目指すことも大切なポイントです。

人生は何が起きるかわかりません。勤務先の倒産、長期入院、家族の増加など、住宅取得時に想定していなかった出来事が起こる可能性もあります。

したがって、基本的には住宅ローンの早期返済を目指し、返せる時にはなるべく多く返すようにするとよいでしょう。

30代はマイホームを持つのに適した年代

30代はマイホームを持つ人も増えてくる年代です。賃貸を手狭に感じる人、家賃の支払いがもったいないと感じる人などは、持ち家に切り替える傾向が強いといえます。

30代の住宅取得は、家族構成が概ね判明しているため住宅設計がしやすい、定年退職までの完済も可能といったメリットがあります。一方、将来的な子どもの教育費の負担も忘れずに返済計画を立てるようにしましょう。

定年退職までに住宅ローンを完済するためには、2割程度の頭金を用意することが重要です。もし両親などからの支援を得られる場合は、親族からの住宅取得資金の贈与も活用していきましょう。また、不測の事態に備えて返せる時にしっかり返しておくこともポイントです。

将来の人生プランについて家族と十分に話し合い、幸せな住居ライフを送っていきましょう。