住宅ローンのボーナス払いの意外な落とし穴！？
住宅ローンを組むときは定年後のことも考える
意外な落とし穴になるのが、定年後にボーナス払いができなくなるというパターンです。住宅ローンの借入期間は最長35年。完済年齢は80歳まで組めるものがあります。
最近は60歳を超えても働き続けられる職場が多くなっていますが、多くの場合、60歳で一度定年し、再雇用という形で勤務します。一時的に退職金は手に入るものの、給料は非常に低くなる例が多くあります。
それでも退職金があれば、それを返済にあてるという選択肢があります。ですが、そもそも退職金がないという会社も多く、そうなると支払いは厳しくなってしまいます。
またそれ以前にも、50代後半から「役職定年」という制度を採用している企業が多く、この段階で年収が大幅に減ることもあります。
定年近くなって住宅ローンの支払いに苦しむ方の話を聞くと、「退職金で残ったローンを払おうと思っていた」とか、「定年までに繰り上げ返済をするつもりだった」などいいます。何事も計画的にならなのが人生。リスクを回避する方法はあらかじめ考えておきたいものです。
ボーナス併用払いを利用する上での注意点
ボーナス払いは危険とはいえ、毎月の支払いが減ることはやはり魅力です。では、ボーナス併用払いにするときは、どのような点に注意すればよいのでしょうか。
ボーナスがなくなってもやり過ごせる備えをする
その一つが、ボーナスがなくなった場合を想定して返済計画を立てておくということ。
この先、景気後退や給与規程の改定、また転職などによって、当初見込んでいたボーナスが支給されないことを想定し、返済計画を立てておくのです。
たとえば、毎月、あるいはボーナスが支給されている間に一定額を貯蓄するようにすれば、この先ボーナスが減額されたり、支給されなくなった場合でも、その貯金をボーナス返済に充てることが可能となります。
ボーナスがなければ払えないローンは組まない
極端にボーナス払いに頼り切った返済計画を立てないことも重要となります。筆者が知っているケースでは、毎月の支払額は2万円。それに対しボーナス払いは1回につき25万円という人がいました。
毎月の支払いは、家を買う前の賃貸家賃の約3分の1程度になったにも関わらず、貯金をしなかったために、コロナ禍でボーナスが支給されなくなり、あっという間に家計は火の車になりました。
こうならないために、ボーナス払いの割合を適正にしておくことが大切です。ボーナス払いでなければ返済ができないという金額の設定はしないようにしてください。
ボーナス払いはいくらが適当か？
ではボーナス払いは、どれくらいに設定すればいいのでしょうか。
いろいろな考えがありますが、一般的に適切だと言われているのは、ボーナス支給額の3割程度です。ボーナスのすべてを住宅ローンの返済にあてるのは危険ですし、生活の余裕もなくなってしまいます。また、ボーナスの変動にも耐えられません。
それであれば、通常通りのボーナスが出たときには、ローン返済をした後でもある程度余裕があるようにしておけば、貯金ができます。そしてボーナスが大幅減額されても、貯蓄で返済ができます。
最後に
毎月のローン返済額を大幅に減らすことができるボーナス併用払い。大きな魅力がある一方、ローン期間は長いため先が見通せず、不安な部分も残ります。
せっかく買ったマイホームです。どうせなら長く住んでいたいですし、その支払いであくせくして不幸になるのも避けたいもの。そうならないように、自分たちにとってベストな方法を探すようにしてください。
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